小林耳鼻咽喉科内科クリニック TEL:03-3712-4970 新型インフルエンザ治療ガイドライン
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新型インフルエンザ治療ガイドライン
新型インフルエンザの治療に関する情報を提供します（2009/09/25）
ＷＨＯによるパンデミックウイルスに感染した患者の治療における抗ウイルス薬の使用方法に関するガイドライン。
米国ＣＤＣのパンデミックウイルスに感染した患者の治療における抗ウイルス薬の使用方法に関する勧告
パンデミックウイルスに感染した患者の治療における
抗ウイルス薬の使用方法に関するガイドライン。
2009年8月21日WHOはH1N1パンデミックウイルスに感染した患者の治療における抗ウイルス薬の使用方法に関するガイドライン
を発表しました。ガイドラインでは、抗ウイルス薬の使用は、重症化や死亡例、入院・入院期間を減らす為に使用すべきとされました。
パンデミックウイルスに感染したほとんどの患者は治療薬を服用しなくても完治します。元来健康な患者で、合併症を呈していない
場合は、抗ウイルス薬で治療する必要はありません。
地域でウイルスが蔓延している場所では、インフルエンザ様症状を呈している患者は原因がパンデミックウイルスであると推測すべ
きで、治療開始の判断は検査結果を待つべきではないとされます。
重症例に関しては迅速に治療を開始せよ
タミフルは正しく処方されれば肺炎（パンデミック、季節性共にインフルエンザの最大の死亡原因）になるリスクを劇的に減らし入院も
減らすことがわかっています。
受診時にすでに重症な状態、あるいは状況が悪化し始める患者が現れたら、なるべく早くタミフルで治療を開始することをWHOは推奨
しています。早期、特に症状出現後48時間以内に治療を開始することと、良好な治療成績は非常に強い関連があります。重症、あるい
は症状が悪化している患者に対しては、たとえ開始時期が遅くなっても治療を行なうべきです。タミフルがない、あるいは何らかの理由
で使用できない場合はリレンザを投与することも可能とされます。この推奨は、妊婦を含むすべての患者と、小児、乳幼児を含むすべ
ての年齢層の患者に対して適応があります。
より重症化のリスクが高い基礎疾患を有する患者に対しては、WHOはタミフル、あるいはリレンザによる治療を推奨しています。これら
の患者も、症状が出現したら検査の結果を待たずに治療を開始すべきです。
リスクが高いグループに含まれる妊婦に関しても、WHOは症状出現後、なるべく早い段階で抗ウイルス薬による治療を受けるべきであると
推奨しています。
同時に、基礎疾患を有していることが、確実に重症化の条件かというと決してそうではありません。現在、世界中の重症化した症例の
約40%が、罹患前は健康な子供や50歳未満の成人です。この患者群の中には、症状発症後5から6日後に突然の急な症状の悪化を
認めるものがいます。臨床症状の悪化とは、肺組織を破壊し、抗生剤に反応しないウイルス性肺炎と、心臓、腎臓、肝臓を含む多臓器
不全を示します。これらの患者は集中治療室で、抗ウイルス薬投与以上の治療が必要となります。臨床医、患者、そして自宅での加療
に携わっているものは、病状が
重症化する徴候を注意して観察し、オセルタミビルによる治療開始を含む緊急対応を取るべきです。
重症、あるいは疾患の悪化が進行した場合、臨床医は通常よりもオセルタミビルの投与量の増量と投与期間の延長を考慮すべきです。
小児における抗ウイルス薬の使用法
最近報告された2つの研究結果を検討すると、小児への抗ウイルス薬の投与の妥当性について、いくつか疑問点が出てきています。
WHOは、小児の患者で、重症な人、症状が悪化している人、ならびに重症化や合併症を併発するリスクの高い人への速やかな抗ウイルス薬
投与を推奨しています。この推奨には、5歳未満の小児も、重症化のリスクが高いということで、含まれています。5歳以上の健康な児童は
病気が長引く、あるいは症状が悪化している場合を除いて、抗ウイルス薬の投与は必要はありません。
重症化の徴候
臨床医、患者、そして自宅での加療に携わっているものは、病状が重症化する徴候を注意して観察する必要があります。症状の進行は、
非常に早い場合があるため、H1N1感染確定者、ならびに疑いのある者は、以下の症状が認められた場合には、医療機関の受診が勧められます。
CDCは元来健康であった成人がパンデミック・ウイルスに感染した場合に抗ウイルス薬の投与は必要ないと勧告している。
必要のない抗ウイルス薬の投与は耐性ウイルスの発現を高めるとの見解も公表してしている。
CDCはタミフルに耐性のパンデミックウイルスが人から人へ感染している可能性を指摘している。
電話でタミフル処方ＯＫ 厚労省、現場に周知徹底へ
2009年9月24日 提供：共同通信社
新型インフルエンザ感染者の急増による医療機関の混乱を防ごうと、厚生労働省は「再診に限り、電話による診察のみで抗ウイルス薬の
処方を認める」との新対策を、先月まで２度にわたって都道府県に伝えた。しかし、現場に行き届いていないことが２０日までの同省の調査
で判明、あらためて周知徹底を図る。
対象となる患者は、慢性疾患があり定期的にかかりつけ医の診断を受けている人と、過去に発熱などの症状があり、同じ医師の診察を受
けたことがある人。いずれも医師が薬の投与に問題がないと判断することが条件。
処方せんは患者が希望する薬局に医師からファクスなどで送られる。患者には外出自粛を求め、家族らがタミフルなどの薬を受け取る。
患者本人は医療機関に足を運ぶ必要がなくなる。
医師法２０条は、医師が薬剤を処方する際、原則として患者に直接会って診察しなければならないと定めているが、厚労省は「過去に直接
診察を受けた患者に限っての措置なので、この規定には該当しない」と判断。５月と８月にそれぞれ、この方式を認める通知を都道府県に出した。
しかし同省が今月になって取りまとめた調査では、自治体側から医療機関に周知されているのは２７道府県にとどまっていることが判明。
同省は「医療現場からの問い合わせも多く、きちんと情報が伝わっていない」として、現在再改定を検討中の「国内対応の運用指針」に通知
内容を盛り込むなどして徹底を図る。
７月に感染が急拡大した英イングランドでは、感染が疑われる人が医師の診察を受けずに電話やインターネットによる自己申告を通じて
抗ウイルス剤を入手できるシステムを導入。その後、感染のペースが落ちたという。
運用指針の再改定をめぐっては、医療機関の負担軽減に向け、集団発生の把握中止を明記することや、ワクチン接種の優先順位を
盛り込むかどうかについても調整している。